思い、そして感じた事をそのまま
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子供の頃には本当に好きで、よく見てた「刑事コロンボ」。何曜日だったかまでは思い出せないが、NHKで放送されてたんだけど、毎週夢中になってみてたね、
その「刑事コロンボ」を演じていた、ピーター・フォークが亡くなっていた。思わず驚かされてしまった。
米人気テレビドラマ「刑事コロンボ」で知られる俳優ピーター・フォークさんが23日、ロサンゼルス近郊の自宅で死去した。83歳だった。家族の代理人が明らかにした。死因は不明だが、2008年にアルツハイマー病と判明し、闘病中だった。家族に見守られる中での安らかな臨終だったという。
ニューヨーク州出身。10代から演劇に親しんだが、第2次大戦後、いったん公務員として就職。1950年代に舞台や映画で頭角を現し、シリアスな役柄からコミカルな中年役まで幅広く演じた。殺し屋役を演じた60年の「殺人会社」と、ギャング団首領の側近役で新境地を開いたとされる61年の「ポケット一杯の幸福」でアカデミー賞助演男優賞にノミネートされた。
68年に始まり、大ヒットした「刑事コロンボ」などで米テレビ界最高の栄誉、エミー賞を計5回受賞。日本でも70年代から放映され、俳優・声優の故小池朝雄さんらの吹き替えで人気を博した。よれよれのレインコート姿で粘り強く犯人を追い詰める刑事を熱演し、決まり文句の「うちのかみさんがね」が流行語となった。
(時事通信2011/06/25)
最近では衛星なんかでも昔の「刑事コロンボ」なんかが放送されてたらしいが、自分は衛星は利用していないので、そこんとこはよく分からない。
何だか、もの凄く印象的に感じさせられた一人のベテラン刑事が、一人で事件の捜査を行って解決していく。別に、大きなアクションシーンなんかあった事も無かったんだけど、それでも「刑事コロンボ」というキャラクターに惹かれてしまって、子供ながらに本当に夢中にさせられてしまっていた。
日本のドラマなんかで言えば、「はぐれ刑事・純情派」で故・藤田まことの演じていた刑事「安浦」なんかが、何だか似てるかなって気がしないでもないかな。
「コロンボ」を演じていた、「ピーター・フォーク」という役者もやっぱり好きだった。だから彼が出演の映画のタイトルなんかは思い出せないけど、ロードショー番組なんかで放送されてた時には、やっぱりちゃんと見てたと思うけど。
この訃報を突然に知った時には、本当に大きな衝撃を受けてしまった。彼は素晴らしいキャラクターを演じ、そのイメージをしっかりと残していった素晴らしい役者だったと思う。
思い出の深い作を演じ残してくれてたピーター・フォークのご冥福を、心よりお祈りいたします。
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阪神淡路大震災が発生した時に、村山内閣は対応が遅いとか批判されながらも、復興基本法案の成立を40日程度で達成していた。
96年に発生した大震災への対応が遅いと批判しまくっていたのは、マスコミ。そういった批判があった事など、民主の連中などはしっかりと知っていた筈だよな。基本法案は、即座に成立しなければならない。そんな意識を持って、即座に行動しなければならない筈だったし、1ヵ月を越えてもそんな行動を見せなかった、馬鹿な内閣。
マスコミはどれだけ取り上げていたんだろうか。福島第1原発の原発事故、被災地の状況ばかりを報じるだけで、政府の震災対応をどれだけこまめに取り上げ、報じていたんだろうか。
しっかりとした対応を行っているか、正当な目で取材をし、報道しようと思えば3月も下旬辺りから、政府に対して批判的に報じていても可笑しくなかったろうに、いつの間にやら政局争いになっているんじゃないかと報じる様になってて、何故だか政府の行動に目を向け様とは、中々しなかったね。
大震災対策緊急本部とやらを設置した時点で、今月20日になってやっと成立した復興基本法案の成立の為の行動を、すぐにでも始めていなければならなかったし、被災地で復旧活動などが活発に出来る様にする為に、緊急法案などの成立も活発に行っていかなければならなかった。
だが、そんな動きを政府は全く見せていなかった。政府に付きまとって取材をしていたマスコミの者達は、こういった動きはしっかりと分かっていただろう。阪神淡路では、対応が遅いと批判していただろうマスコミ。だが、その村山内閣よりも遥かに遅いペースで震災対応を行っていた菅内閣。
何故、早い段階から批判の眼を向けようとはしなかったのだろうか。
何故、早い段階から批判の眼を向けようとはしなかったのだろうか。
馬鹿な首相が辞任を表明しながら、その動きを全く見せない、そんな時期からは、与野党絡みでは無く、責任を果たそうとして来なかった政府のみを批判する様になったろうか。特に、国会末からは馬鹿な首相や政権与党などを、活発に批判する様になった。
今国会で復興基本法案が成立したのは20日。施行されるのは、24日。法案には復興庁も含まれ、担当大臣を選択していなければならなかった。その選択は、施行の前日から行われていた様だが、決める事は出来ず。任命も27日となっている。
24日になり、やっと松本防災対応相兼環境相が、担当大臣として選択されたみたいだが。
本来なら、成立した時点から担当大臣の選択を行うようにし、施行と同時に任命し、復興庁を活動させていなければならなかったろう。民主が野党であれば、政権与党を激しく批判していたかもしれないマスコミ。
だが、今回の菅内閣の非常にのろまな行動を、どれだけ批判しているんだろう。
これまでのマスコミは中立の立場で報じようとしているのでは無く、やはり民主党政権の場から報じていたんじゃないだろうか。だが、菅内閣が非常に危険な内閣、いい加減な内閣とあからさまになってくれば、やっと国民の側、被災者の側に立って報じようとし始めたのだろうか。
政府の震災対応が非常に遅くなった事には、こういったマスコミの行動も、大きく影響していたのかもしれない。
19日に、ロンドン五輪のアジアの最終予選への進出を掛けたサッカーの2次予選が行われていて、自分も思わず見てたんだけど、1失点はあったものの、圧勝といった感じ。
アウェーの試合になろうと、きっと勝つだろうと決め込んでたんだけど、自分にとっては意外な展開となってたみたい。
日本は1-2でクウェートに逆転負けした。1勝1敗となったが、2戦合計4-3で最終予選進出を決めた。
日本はエースのFW永井(名古屋)がけがから復帰してワントップで先発。前半21分にMF東(大宮)のパスで抜け出したDF酒井宏(柏)が右足で先制したが、後半は相手の勢いに押されてセットプレーとPKで立て続けに失点した。その後も攻め込まれる場面があったが、第1戦のリードを何とか守り切り、5大会連続9度目の五輪出場へ1歩前進した。
最終予選は12チームが3組に分かれ、9月から来年3月まで行われる。各組の1位が本大会の出場権を獲得。2位の3チームによるプレーオフの勝者も、アフリカとの大陸間プレーオフに勝てば出場権を手にする。
(日刊スポーツ2011/06/24)
クウェートって、西アジアでイラクとサウジの間に挟まれた国の様だけど、今の時期には夜になっても40度近い気温になってて、もの凄く暑いとこだったみたい。
だけど、今年の2月にもクウェートへ遠征で戦ってたみたいだけど、その時には0-3で敗れてたみたいで、これ知った時には、ちょっと驚かされてしまったけど。
やっぱり、クウェートなんて日本とは全く環境の違う様なとこでの試合となると、試合運びは苦しくなってたのかな。
だけど、逆転はされたけど、点差はわずかに1点差。豊田スタジアムで行った、得点差が2だったので、当然最終予選へ進出。
最終予選にはどんな対戦相手が加わっているのか、いまんとこ全く分からないけど、しっかり勝ってロンドン五輪への切符を勝ち取ってもらいたいね。
一旦3党の幹事長により合意されていた、会期延長50日、新首相による3次補正案の成立などといった事が、菅の拒否により、あっという間に70日と「新体制」に変更された。
早速、「新体制」の思惑を見せ始めたのかもしれない。
菅首相は23日、沖縄全戦没者追悼式出席のために訪れた沖縄県糸満市で記者団に、「私がやらなければいけない課題は、(東日本大震災からの)復旧・復興と原子力事故の収束だ。私としても燃え尽きる覚悟で、そのことに取り組んでいきたい」と述べた。
東日本大震災からの復興を目的とした2011年度第3次補正予算案を編成する「新たな体制」の内容について記者団が質問したのに答えたもので、首相は自らの辞任について明言せず、3次補正編成に関与する強い意欲を示した。
(読売新聞2011/06/23)
菅は自分がやらなきゃならない事は、「復旧・復興」と「原発事故の収束」と発言しているが、どちらも8月末までに収束する事では無いだろう。
しかも、これらの事に「燃え尽きる覚悟で、取組んでいきたい」とも発言している。最後まで自分がやりたいんだと言い切っているよ。
民主幹部などは、この菅の意識をすぐに察していたのだろうか、或いは発言を意識したのだろうか、
民主党の輿石東参院議員会長は23日の記者会見で、東日本大震災の本格復興のための2011年度第3次補正予算案は新首相の下で編成すべきだとの考えを示した。
輿石氏は、国会会期延長をめぐる民主、自民、公明3党幹事長の合意文書案に関し、「『新体制の下』というのは『新たな首相の下』というニュアンスが強いと理解するのが正常だ」と述べた。
安住淳国会対策委員長も23日、国会内で記者団に「私と輿石氏との間にそんなにずれがあるとは思わない」と述べた。
(読売新聞2011/06/23)
3次補正は新首相の下でと、何やら曖昧な事を発言しているが、通常国会末に民主執行部と菅との間で何度も会談が行われた。執行部は、菅退陣を求めていたと、一応報じられている。だが、ハッキリ言って、それは可能とはならなかった。
菅には辞めようという意識は感じられない。8月末となった時に、果たして新首相は誕生しているのだろうか。疑問に思えてならないがな。
ただ、予定は不安定となっているが、一応今月中には行われるかもしれない民主の両院議員総会。
ここで、民主の議員達がどの様な訴え方をしていくのか、どの様な結果が出るのか。その結果によっては、新首相の可能性も持てるのかもしれないが。果たしてどうなるのだろうか。
菅内閣が、東日本大震災復興構想会議を設置したのは4月。その目的が、未来に向けた創造的復興を目指し、日本の再生に復興構想を早期にまとめる事らしい。
どの様な会議をしているのか知らない。だが、何故だろう菅への第1提言とやらで、復興の費用を基幹税の臨時増税で確実に確保しろ、としている。
政府の東日本大震災復興構想会議(五百旗頭真議長)が25日に菅直人首相に提出する第1次提言で、国や被災自治体が実施する復興関連事業に必要な費用の地方負担分に関し、国の基幹税(所得税、消費税、法人税など)の「臨時増税などで確実に確保すべきだ」と明記していることが分かった。復興費用の大部分を国が負担することを視野に入れる内容となっている。
地方負担に関し、提言では「復興事業を本格的に展開すれば、国費による支援が講じられてもなお、地方の負担が生じる」と地方財政の悪化を懸念。その上で「被災自治体は財政力が低い団体が多い」と指摘し、「地方交付税の増額などで確実に財源の手当てを行うべきだ」とした。また、「被災地以外の負担にいたずらに影響を及ぼさない」として固定資産税などの地方税の増税には否定的な立場だ。
国の復興財源については「次の世代に負担を先送りせず、今を生きる世代全体で連帯し、負担の分かち合いで確保せねばならない」と強調。「既存歳出の見直しとともに、復興需要が高まる間の臨時増税措置として、基幹税を中心に多角的な検討を速やかに行い、具体的な措置を講じるべきだ」と増税の必要性を指摘した。その理由として「復興債を発行する場合、日本国債への市場の信認を維持する観点から特に重要だ」と償還財源の確保を挙げた。
(毎日新聞2011/06/23)
東日本大震災の震災緊急対策本部を接しているのは、政府であり、大震災に対する復旧・復興への責任と、その費用負担を任されているのも政府の筈。
震災が発生した直後より、その為の行動を即座に行って来なければならなかった。だが、政府にはその様な姿勢が無く、自治体や地元住民が自ら復旧などに向けて頑張らなければならない状態となっている。
復興の為の費用を基幹税から確保しろという事は、これら自治体に暮らす人々からも徴収しろという事なんじゃないのか。被災地では、生活などに苦しんでいる人々が多く、消費税だけでは無い、所得税や法人税まで増税などされたら、生活はより苦しくなる事は間違いないだろう。
そんな事するのでは無く、財政の無駄をいかにして省く事により財源を作り出し、更に国債の発行により、大震災の被害から早急な復旧・復興を目指さなければならない。そうする事により、日本全体に広がる悪影響も小さく抑えれていただろうし、世界への日本の風評も早急に縮小する事が出来る。
なのに、4月14日に設置して15日から会議を始めた東日本大震災復興構想会議の根拠とやらの趣旨は、現在も被災地で現実に苦しんでいる人々を救助する為に、早急な復旧を求めるのでは無く、「未来に向けた創造的復興を目指す事が重要」としている。
これは間違っていないか。未来に向けた展望を創造するなんて事は、現在の被災地の復旧がしっかりと行われ、市町村が元の状態へと復興されてから行われる事なんじゃないのか。そんな事もしていない、行おうともしていないのに、どうして現在に行わなければならない復旧・復興作業を無視した審議を行わなければならないんだ。
その結果が、被災地の人々の生活も無視した増税か。菅が設置した対策本部の方々も、菅と同じで、まともな事など審議しようとは考えてはいないんだな。