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 6日、2年ぶりに同じく日本の科学者、2人がノーベル化学賞を受賞している事が、明らかとなった。
 
 
 
スウェーデンの王立科学アカデミーは6日、2010年のノーベル化学賞を、製薬や電子産業などの幅広い分野で使われる有機化合物の合成技術を開発した鈴木章・北海道大名誉教授(80)と、根岸英一米パデュー大特別教授(75)、リチャード・ヘック米デラウェア大名誉教授(79)の3人に授与すると発表した。
 
 授賞理由は「有機合成におけるパラジウム触媒クロスカップリング」。3氏は金属のパラジウムを触媒として炭素原子を結合させ、天然物と同じくらい複雑な有機化合物を簡単に作る方法をそれぞれ開発した。
 
 日本人の受賞は益川敏英京都大名誉教授ら4人が受賞した08年以来、2年ぶりの快挙で、化学賞では下村脩・米ボストン大名誉教授に続き計7人に、ノーベル賞全体では計18人となる。
 
 炭素原子は安定しているため、炭素原子同士を結び付けるのは難しく、複雑な有機化合物を合成するには不要な副産物がたくさんできてしまう問題があった。
 
 3氏は反応を促進する触媒としてパラジウムを添加。複数の炭素原子が1個のパラジウム原子を介して出会い、化学反応が始まることを示した。
 
 授賞式は12月10日にストックホルムで開かれ、賞金1千万クローナ(約1億2千万円)を3氏で分け合う。
(共同通信2010/10/06)
 
今回ノーベル化学賞を受賞したのは、鈴木章北海道名誉教授、根岸英一バデュー大学特別教授、そしてリチャード・ヘック米デラウェア大名誉教授の3氏。
 
受賞理由が、「有機合成におけるパラジウム触媒クロスカップリング反応」という事らしく、これが教授達が特許を取らなかった為に、医薬やその他の産業の開発に大きく貢献した事が評価されたらしい。
 
有機合成におけるパラジウム触媒クロスカップリング反応は、3氏の研究の結び付きによって誕生したのだろうか。
 
1972年にヘック教授が有機化物製の合成にとパラジウム触媒を使う方法を確立する。77年に根岸特別教授が、有機亜鉛化合物と有機ハロゲン化物を、希少金属の触媒と結合させ、「根岸カップリング」を開発したらしい。
 
そして、79年鈴木名誉教授は有機ホウ酸化合物と有機ハロゲン化合物を、パラジウム触媒や塩基(アルカリ)を加える事で結合する「鈴木カップリング」を開発する。
 
ヘック教授が、根岸特別教授、鈴木名誉教授の研究の基礎を築き、開発されていった「カップリング」が、現在では世界中の人々の生活に大きな役目となっているのだろうか。
 
根岸バーデュ大学特別教授、そして鈴木北海道名誉教授、ノーベル化学賞受賞おめでとうございます。
 
 
 
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 ドイツには、凄いタコがいるもんだ。ワールドカップの試合、それもドイツの結果を見事に当ててしまってるんだから。

予言タコが声明…的中してゴメンなさい

 予言タコの「パウル君」が、「予言が的中したのは誠に遺憾です」と声明を出した。ドイツ西部オーバーハウゼン水族館は8日に発表したもの。パウル君は今大会のドイツ代表の6試合の結果をすべて的中させているが、ドイツの敗戦まで当ててしまったことに対してのおわび。ドイツ国内では、敗戦後は一転して「タコサラダで食っちゃえ」「水槽に鮫を入れろ」など過激な発言が飛び交っている。
(日刊スポーツ2010/07/08)

ドイツの勝ちゲームを見事に予言していた時には、ドイツの人々にとっては最高のタコだったのかもしれない。

最初の頃は、タコの予言も単なる偶然と何も気にしていなかったんだろうけど、予選を通り超え、決勝トーナメントに入っても続いてしまうと、このタコは大預言者なのか、とも思えてしまうのかもしれない。

そのタコが、準決勝のスペイン戦は何故か負けを予言していたらしい。この時には、やっぱりこいつはただのタコだ。預言者でも何でも無い、ただのタコが偶然に動いてただけだと思ってただけなんじゃないだろうか。

なのに、準決勝はタコの予言通りにスペインが勝ち初の決勝進出らしいじゃないか。

ドイツの人々は、あのタコの事に対して感情的になってるのかな。逆に、スペインの人達は、あのタコをどの様に思っているのだろうか。何だか興味を持ってしまう。

そして、3位決定戦も予言するとなれば、ドイツでは当然多くの人々が注目するだろうな・・・
 


世界のどの国も、罪を犯した者に必ず何らかの罰を与えているんだろうな。

だが、その罰の重さは犯した罪によって決められる筈であり、ただ罪を犯せば極刑とはならない筈だが、そうでもない国があったのかもしれない。

中国、英国人の死刑執行=ブラウン首相が非難声明

http://www.jiji.com/jc/c?g=int
 中国国営新華社通信は29日、麻薬密輸罪で死刑判決が確定していた英国人アクマル・シャイフ死刑囚(53)に対し同日、新疆ウイグル自治区ウルムチで注射による死刑が執行されたと伝えた。ブラウン英首相は「われわれの釈放を求める要求が認められなかった」と刑執行を非難する声明を発表した。
 AFP通信などによれば、中国で欧州の市民に死刑が執行されたのは、新中国成立直後に毛沢東主席の暗殺を企てたとして1951年、イタリア人と日本人に死刑が執行されて以来となる。
 シャイフ死刑囚は2007年9月、タジキスタンの首都ドゥシャンベから航空機でウルムチ空港に到着した際、携帯していたスーツケースにヘロイン4キロを所持していたとして昨年、一審で死刑判決を受け、今年10月に刑が確定。最高人民法院(最高裁)が29日までに刑執行を承認していた。
 北京の英国大使館と人権団体は同死刑囚に精神疾患があるとして、精神鑑定を申請。ブラウン首相も死刑を執行しないよう中国に要請した。しかし、同法院は同死刑囚の精神状態に疑いを抱かせる理由はないとして、申請を却下した。
 中国の刑法はヘロイン50グラム以上を密輸、販売、製造するなどしたときには死刑に処することができると定めている。同法院は「国際的にも重大な麻薬犯罪の防止に死刑適用は有益だ」と指摘し、外国人を例外扱いしないことを強調した。
 中国政府は死刑執行を抑制していることをアピールしているが、国際人権団体アムネスティ・インターナショナルの発表によると、08年に中国で死刑が執行された人は少なくとも1718人で、世界最多となっている。
(時事通信2009/12/29)

密輸は法令及び条例により禁じられている物を密かに輸出入する事であり、主に個人ではなく組織が行なっている犯罪ではないのか。

中国は、英国人アクマル・シャイフを麻薬犯罪の罪で死刑囚と確定していたらしいが、この犯罪には中国で行われていたのであり、中国人或いは中国の組織も関わっていた事は間違いだろう。

空港で所持している事が見つかった「ヘロイン4キロ」を求める者達が中国の中にいた事からこそ、あの英国人は密輸をしたのだろうから。

まして、密輸されてきた「ヘロイン4キロ」を中国内で製造・販売しようとしていたのは、中国人であった事は間違いないでしょう。

なのに、なぜ彼だけに罪を被せるかの様に、極刑の判決を下していたのだろうか。中国の警察の方々は、どうして英国人と繋がっているだろう中国内の組織などの炙り出し等を行なわなかったのでしょうか。

何より、僅か50グラムの麻薬の密輸で死刑に処する法を定めている国があるなんて、信じられないよ。

 



5月25日、北朝鮮が3年ぶり2回目の地下核実験を行ったらしい。

北朝鮮「核実験に成功」=北東部で人工地震-韓国政府、国家安保会議を招集

http://www.jiji.com/jc/c?g=int_date1&k=2009052500267
 北朝鮮は25日、朝鮮中央通信を通じ、2回目の核実験を同日行い、成功させたと発表した。韓国青瓦台(大統領府)の李東官報道官によると、同日午前9時54分、北朝鮮北東部の咸鏡北道吉州地域で人工地震が観測された。これを受け、李明博大統領は国家安全保障会議の緊急招集を指示した。
 北朝鮮は核実験によって緊張を極度に高め、米国との交渉で優位に立つ狙いがあるとみられる。しかし、国際社会から厳しい非難を浴びることは必至だ。
 北朝鮮の核実験は2006年10月9日以来2回目。朝鮮中央通信は「5月25日に再び地下核実験を成功裏に行った」と報道。「今回の核実験は爆発力と技術において新たに高い段階で実施され、核兵器の威力をより高めた」と主張した。
 李報道官によると、米韓情報当局は北朝鮮が核実験をした可能性があるとみて、状況を分析している。北朝鮮は今年4月5日に長距離弾道ミサイルの発射を強行した。国連安全保障理事会が北朝鮮非難の議長声明を採択するとこれに反発。核問題をめぐる6カ国協議から離脱し、核開発を再開する方針を表明した。安保理の謝罪がなければ、2回目の核実験に踏み切る方針を示していた。
(時事通信2009/05/25)

これって、ただ自国に対してより強い脅威を持たせる事により、最も意識している米国などとの交渉で優位に立とうと、阿呆みたいに企み行ったのだろうけど、逆効果となっている事は間違いないだろう。

あの北朝鮮が核実験を行った事を知らされて、怒りを感じない国がある訳が無い。北朝鮮という阿呆な国は、周りの国や相手国を全く見ていない、非常にふざけた国だ。

【北核実験】「脅し続けるなら、新たな核実験も」北朝鮮当局者

http://sankei.jp.msn.com/world/korea/090525/kor0905251621023-n1.htm
在モスクワ北朝鮮大使館当局者は25日、イタル・タス通信に対し、北朝鮮が核実験を実施した事実を確認した上で、「米国やその同盟国が北朝鮮に対する脅しを続けるのなら、新たな核実験を行う可能性がある」と述べた。
(産経新聞2009/05/25)

在モスクワの者の発言は、北朝鮮の本音なんだろうな。だが本当に、ただ脅せば自国の言い成りになるなどとふざけた事など思っているのだろうか。
ふざけるな、としか言い様が無い。あんな物見せられて、馬鹿みたいにあんな国の言い成りになろうなんて国が、有る訳無いだろう。

これまで、日米その他の国々は経済的制裁と批判を浴びせるだけだったのだが、果たしてその様な程度で良かったのだろうか。

北朝鮮は、今回の核実験により一気に核保有国へと進まれてしまっては、堪ったのもでは無い。

日米など、係わりある国々など経済制裁を強化するといった意識を高めているようだが、そうでは無く日本は参加できないかもしれないが、軍事的制裁を行おうという意識は持てないのだろうか。

それにより、現在の政治体制を完全に崩壊し、北朝鮮が核保有国となる事を完全に断たなければならない。

現在の北朝鮮の政治のトップの座についている連中は完全に狂っているのだ。あいつらに、いつまでも居座らせてはならない。
 



中国は、4月23日に外国企業に中国内で生産・販売している、デジタル家電やIT製品などのソースコードを強制開示させる制度、所謂「強制認証制度」の導入を、5月に発足させる事を明らかにしていた。

 中国のIT機密開示、首相が首脳会談で見直し要請へ

http://www.yomiuri.co.jp/net/news/20090428-OYT8T00341.htm
 麻生首相は今月29日に北京で予定している温家宝首相との日中首脳会談で、デジタル家電などの中核情報をメーカーに強制開示させる制度の導入について、中国側に見直しを要請する方針を固めた。

 政府筋が27日、明らかにした。

 同制度は、中国国内で製造・販売するデジタル家電などの情報技術(IT)製品に、制御ソフトウエアの設計図であるソースコードの開示を義務づけるもので、拒否すれば現地生産や対中輸出ができなくなる。中国政府は5月に導入する方針だが、外国メーカーの知的財産流出につながる恐れがある。

 首相は首脳会談で、制度導入について「日中間の貿易の大きな支障になる」などと懸念を示し、導入を当面見送るよう促す方針だ。会談後に政府は、〈1〉制度の撤回〈2〉外国メーカーが対応可能な制度への見直し――などを働きかける。

 首相は29日に訪中し、温首相のほか胡錦濤国家主席とも会談する。
(読売新聞2009/04/28)

中国は、自国が世界各国にとって安価な製造拠点となり、更に巨大な世界市場を持ち、経済面で世界に大きな影響力を持っている事を利用し、世界各国の情報技術を強制的に奪い取ろうとしている。

これまで、中国には世界各国が海賊版や模倣品などによって、知的財産権の侵害を受けてきているのではないのだろうか。
だが、こういった事を行っていたのは中国政府では無く、企業が行っていたのだろうな。

だが、強制開示させる制度により、世界各国の企業のIT製品などの「ソースコード」を模倣しようとする事は、企業では無く、中国政府そのものが行おうとしているのではないだろうか。

世界各国の企業のデジタル家電やIT製品などの「ソースコード」が中国に知れ渡り開示される事によって、あらゆる商品の企業秘密が中国に知れ渡る事となってしまう。更に、ICカードやATMなどの暗証番号を解読するきっかけとなるかもしれない。
そうする事により、世界の企業はIT製品などの知的財産権が新たに侵害されて行き、大きな損害を受ける事となってしまうのだろう。

また、中国は「強制認証制度」に13種類のソフトなどを加えるとしているが、それはファイアウォール、ランカード及びスイッチングハーブ、VPN、インテレジェントカードCOS ( IC チップ用OS - ChipOperation System)、データパックアップ及びリーストア、OS、不正アクセス侵入探知システム(アイディーエスIDS)、ネットワークの監視システム、操作履歴、ログを収集、分析する製品、ファイル改竄検知システムの13種類であり、これらによって日米欧各国の重要な情報が中国に流れ、その情報を、もしも中国が悪用するよな事をすれば世界はどの様な展開となってしまうのだろうか。

日米欧の世界各国がソースコードの強制開示に最も警戒を示しているのは、企業の損失と同時に、国家機密の漏洩となる可能性もある事だ。

今回の日中首脳会談で、麻生首相は当然中国の「強制認証制度」撤回を要請したが、温家宝首相はどの様に言われようとも、撤回しようなどという意思等まったく無かった事は間違いないだろうな。

ただ、導入を1年延期し、対象とする製品も政府が調達するもに限ると、発表したらしいが。

だが、この中国の「強制認証制度」など絶対に行わせてはならない。世界各国が協調して、拒否し、撤回させなければならない。
そうでなければ、世界が中国という一国に、どの様にされてしまうか分かったものでは無い。
 



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