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今年度から消費税が8%にアップされて、批判の声もある様だが、自分のとこでは介護を必要とする者もおり、社会保障に回してもらえるなら仕方ないなと思ってるんだが。

また、自分は大きな買い物をする事が無いので、税率アップを余り気にする事はない。一寸値段が上がったかなと思える程度で、大した差は無いと思えるから。

だけど、買い物した時に一寸気になる事があるんだよ。キャッシュではスーパーとかドラッグストア、或いはホームセンターなんかで買い物してるんだが、店によって値段の表示の仕方が異なってるんだよね。

税抜きと税込みの値を表示している店が多いんだけど、中には税抜きの値だけを表示している店もある。
そこには税抜きなんて文字が無い。だから、これは税込みの値段なんだろうなと思い、選択しレジへ持って行くんだが、そこで表示されてた値段に税が掛けられた値を請求される様になる。

これには、一寸参っててね。いい加減にしてくれと、そんな事するんだったら、ちゃんと税抜きの値と表示しておいてもらいたいし、何なら店の前に値段表示は税抜きだと、最初から紹介していてもらいたい。

何だか、こっちは騙された気分になっちまうよ。

どのような商売でも同じだろうけど、客に対しては、ちゃんとした値を示す事が当然の事じゃないのかな。
その値を確認してもらって、買うか買わないかを判断してもらう。

そんな事せずに商売してるなんて、可笑しい。店のほうは消費税アップをどのように意識してんのか知らんが、客の事をしっかり考えて商売してもらいたい。
こんな事せずに、いい加減な事して、まるで客を騙してるような店では、買い物したいとは思えない。
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もう数日前の話となってしまうが、一人の女性の発案から始まったらしい日本国憲法9条のノーベル賞平和賞受賞を目指した行動。

どういった思い付きからの行動なのかはハッキリとは分らないが、9条を平和憲法とし、世界に広げたいとして行動を始めているらしい。
だが、ノーベル賞の受賞できるのは個人か団体と定められている。個人が憲法9条に平和賞の受賞を求めようとも、憲法への受賞は認められてなどいない。

その事をノーベル賞実行委員会へ申請を繰り返した後から知ったのだろうか、受賞は憲法9条では無く、「日本国民」という団体としたらしい。
その為に、ネットを利用した署名活動を始めた。
この行動が市民団体「9条の会」とやらに伝わると、その活動はより活発となり、何故か「憲法9条にノーベル平和賞を」実行委員会が発足し、一般市民だけでは無く大学教授などからの署名も多く集まったらしい。
実行委員会の共同代表の中に、思いつきで発案しただろう女性も含まれているが。

今年の1月なのだろうか、ノーベル賞実行委員会の求めに応じ署名した者の内、推薦資格を持つ大学教授など47名から憲法9条の平和賞受賞を求める推薦状が送られていた様だ。
ノーベル賞実行委員会より、今月9日に「憲法9条にノーベル平和賞を」実行委員会へメールで推薦の受理が伝えられていたらしい。

まず、憲法9条とはどういった内容なのだろうか。まず、第2章、戦争の放棄として定められている。

1項に、日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する。
2項に、前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない。

と定められている。まず、2条に陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。とされているが、日本には既に自衛隊が存在している。
そして1項に「国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」とあるが、日本は自衛隊という、軍隊を保持していが戦争を求める為では無い。
故に、自民の憲法改正草案では第1項には自衛権は存在しているとしているのかもしれない。

国際紛争を解決する手段としても武力行使などは、永久放棄としている。では、国際紛争とは何か。国家間での争いではないのか。現在の東アジアの国々は中国の急速な軍事拡大による、武力威嚇など非常に警戒視している。
日本もその一国に加わっている。中国との間には、尖閣諸島問題があり、中国は尖閣諸島侵略の為に軍事行動を行うのではないか、といった情報も流れているかと思われるが。

また、アセアン諸国に対しても中国は武力威嚇を活発に行い、アセアン諸国やアメリカなどから激しい批判をされているのではないか。
こういった行動をする国に対し、果たして外交だけで日本の平和を守る事が可能なのだろうか。
まず、不可能だろう。武力行使による侵略を計画しているのであれば、外交などに応じる必要も無いだろう。

何よりも、世界の国々の憲法に9条と同じ内容のものがあれば、世界各国は武力保持の必要は無く、外交のみによって世界平和を実現できるのかもしれない。だが、9条を含む憲法を持つ国など世界には無いんじゃないだろうか。

安倍政権が憲法9条の解釈変更を求めているが、女性の発案は、これを批判しての行動だったのだろうか。馬鹿な政治家も含め9条を解釈変更、或いは改正批判する者が多いが、一体何から日本を守ろうとしているのか。
発案した女性は、日本の敵を作っているのは日本ではないか、何故敵を作らなければならない。などとも言っているらしいが。

先にも書いたが、9条と同じ内容を含んだ憲法は、まず世界各国には存在していないだろう。世界の憲法に含まれているのなら、世界の国々は武力の行使など行わない世界平和を実践しようとするかもしれない。
だが、現在の世界でその様な意識を持った国は存在していないだろう。

日本国憲法第9条は平和憲法でも何でも無い。GHQが日本に新たな軍事力を持たせない為だけに作った、日本の平和には意味のない法だ。
この法に絶対に従わなければならないというのであれば、中国などより武力行使されれば、日本はただ侵略されるだけであり、ただ米軍に助けを求めなければならない。
米軍もしっかりと活動してくれなければ、日本は完全にお仕舞いだ。

まして、日本には既に自衛隊というしっかりとした軍隊が存在している。敵国の武力行使に対し、武力防衛を可能としているが、GHQの一国であったアメリカは自衛隊の存在をしっかりと認めているし、欧州各国も何も否定などしていないだろう。

戦後当時にはどのような意味があったのか知らないが、現在の世界情勢では全く意味の無い法である事は間違い無い。

そして、最も不快感を感じさせられるのが、平和賞を受賞するは「日本国民」とした事だ。
その理由が、「9条を保持し、70年近く戦争をしなかった日本国民の受賞に意味がある。みんなが候補として平和を考えるきっかけになれば」という事らしい。

第2次大戦終戦後、日本は確かに戦争などしていない。簡単な事だ、周辺国から武力行使をされる事が無かったからだろう。韓国からは李承晩ラインにより、多くの漁民が犠牲になり、竹島侵略までも行う、非常識な暴行をされたが。

対し、日本は李承晩ラインを解除する為に日韓基本条約で韓国の歴史歪曲した戦勝国、日本の植民地などの主張を認め、多額の賠償金を渡してしまった。

昨年の5月からだろうか、ネットなどにより署名活動を行っているらしいが、4月11日の時点で、署名をした者は僅か4万余りに過ぎないらしいじゃないか。
日本人口は、現在でも一億人余りは存在しているだろう。その中で、成人は何千万人存在しているのだろうか。

署名した者には十代の者もいるかもしれないが、殆ど成人ではないか。その中での4万人余りというのは、1%よりも遥かに少ない僅かな者だけである事は間違い無い。
なのに、「憲法9条にノーベル平和賞を」実行委員会の実行委員の岡田えりこは「受理されてうれしい。受賞者は個人か団体となっているが、受賞者を日本国民としたことを委員会は受け入れてくれた。これで日本国民一人一人が受賞候補者になった」と言っているらしいが、同じ思いでいるのは署名した者やその他一部の者達だけではないのか。

自分も日本国民の一員であるが、9条にノーベル平和賞を求める意思など全く無いし、「憲法9条にノーベル平和賞を」の連中に賛同する意思も無い。

実際に受賞される事などありえないだろうと思うが、勝手に受賞者の一員とされてしまっている事が非常に不愉快でならない。

韓国の大手鉄鋼会社ポスコが新日鉄住金が開発した、方向性電磁銅板の製造技術を盗用したとして12年4月に新日鉄住金が方向性電磁銅板の製造技術及び特許を侵害したとして、不正競争防止法に基づき、東京地裁へ方向性電磁銅板の製造・販売停止、986億円の損害賠償をポスコだけでなく不正流出した元職員も含め提訴している。
更に、アメリカ・ニュージャージー州の連邦地裁へポスコと現地法人に、自社特許の侵害を理由として、ポスコや現地法人への損害賠償などを求め提訴を行っている。

新日鉄住金が提訴を実行する切っ掛けとなったのが、中国の鉄鋼会社が元ポスコ社員より不正入手した事が発覚したが、これが大きな要因の様だ。
元ポスコ社員は裁判へ告訴され、中国への不正流出を行った事を認めると同時に、その技術は新日鉄住金から不正入手していた物だと証言し、ポスコへ不正流出した新日鉄住金の元職員達も特定された様だが。

更に、新日鉄住金は4人の元職員の宅より証拠書類を差し押さえるなど、提訴の準備を着実に行い、提訴を実行していた。

対して、提訴されたポスコは東京地裁へは新日鉄住金の訴えは事実無根だとし、韓・米では新日鉄住金に方向性電磁銅板の特許は無いする訴えを行っていた。と同時に、不正入手により新日鉄住金の開発した技術を模倣しているのでは無く、自ら開発したものだと強く主張し、韓国の裁判ではポスコは債務不存在だとも訴えていたらしい。

だが、13年7月頃になると、ポスコが東京地裁に元職員を利用し、新日鉄住金がの秘密技術である資料の一部の入手を認める書面を提出している。
ポスコは自ら、新日鉄住金の技術を不正入手していた事を認めていた事になる。

だが、14年2月18日に韓国では特許庁が新日鉄住金に方向性電磁銅板に関する4つの特許は無いとポスコの訴えを認める判断を下した。方向性電磁銅板の技術は既に知られていたものであり、ポスコの製造物はそれと同じ物か、類似したものとして、新日鉄住金の特許は無効という事なんだろうな。
だが、方向性電磁銅板を開発したのは新日鉄住金であり、世界の鉄鋼メーカーはその技術を自ら獲得する事は出来ず、新日鉄住金からライセンスを受け取り製造していた会社もあった。

方向性電磁銅板の基を開発したのは、アメリカのアーコムという鉄鋼大手らしく、1950年代に新日鉄がライセンスを受け取り、アーコムの基を独自に技術制度を大きく向上させてゆき、大量生産の方法も編み出した新日鉄住金の独自技術である事は確か。

この様な事は、韓国政府も分っている事なんじゃないかと思うんだが、何故か新日鉄住金に方向性電磁銅板の特許は無いと判断した。
この結果を報じる韓国メディアは、既にアメリカ特許庁も同じ判断を下しているなどと報じていたらしいが、新日鉄住金はアメリカでは4つの特許のうち1件は既に有効と判断されており、残る3つは取扱い中であり、有効の判断が下されると考えているとしている。

そして、韓国特許庁の判断に驚いているとしたらしいが、世界の多くの企業も驚いたんじゃないだろうか。同時に、韓国は恐ろしい国と意識されているのかもしれない。
自国の利益の為なら、企業・政府・司法などがグルとなり行動するんじゃないか。信頼できる国では無い。

今日の読売の電子盤に、新日鉄住金とポスコの争いに関する非常に興味ある記事が載っていた。
新日鉄住金がポスコの元幹部が、ポスコは組織的に技術者の買収工作を行っていたと陳述したとし、その陳述書を東京地裁へ提出したらしいのだ。

その陳述書には、「技術盗用は組織的に行われ、ポスコ本社の社長も関わったという。ポスコは日本法人を情報収集拠点と位置付け、組織的、継続的に日本企業の技術者と接触して関係を深め、技術データの持ち出しを持ちかけていた」(読売新聞2014.03.26)らしい。

最近ではSKハイニックスが東芝のNAND型フラッシュメモリー事業の情報を不正入手していた事が発覚し、東芝はSKハイニックスへの損害賠償を東京地裁へ提訴しているが、ポスコと同じ様に不正入手、盗用を行っていたのではないか。

更に、以外の企業も同じ様な事を行い、利益向上を図ってきていたのではないかと思えてしまう。自分達の為なら、どのような法螺も平気ではきまくる国であり、民族なのだから。

もう3月も下旬で、今日から選抜高校野球も始まった。イメージ的には、もう春が来たな、と思えるんだが。
東北や北海道では、何だか信じられない事があるみたい。

昨日からの低気圧の急速な発達による影響から東北や北海道の太平洋側東部やオホーツク海を中心に強い風雪が発生し、北海道や東北地方の太平洋側に大雪などを発生させているらしい。
特に北海道の根室市では115センチもの積雪があるらしく、統計を取り始めてから最大の積雪らしいのだ。更にだ、もう3月だというのに、「根室市中心部は視界が利かないほどの猛吹雪に見舞われ、市内を通る国道も通行止めとなった」(読売新聞2014.03.21)らしいのだ。信じられない。

東北地方でも、岩手の久慈市では21日の午前10時に62センチの積雪があり、統計を取り始めてから3月では最大の積雪となっているらしい。同じ岩手県でも若泉町では21日午後5時までの積雪量が63センチとなっているらしい。他にも、青森県十和田市では49センチを記録。

これまでの北日本の天気は知らないけども、3月にはこんな大雪なんて無かったんじゃないのかな。何度も書くけど、本当に信じられない。

また、東北地方では、青森、岩手、宮城、福島で山林なのか街中なのか分らないけど、木にも大きな積雪があったんだろうな。その影響からか、倒れ、電線に絡み切ってしまったらしいのだ。
それにより、太平洋側の沿岸地域が中心の様だけど、それにより4万1千700戸が停電したらしいのだ。
また、宮城だけなのかもしれないが、停電の影響から断水状態となっている地域もあるらしい。

東北電力は復旧作業を懸命にやっているんだろうが、全面復旧の目途が立っていないらしい。

高知では、最近は桜開花があったり、春一番が吹いたり、やっと暖かくなってくれるのかなと思ってたら、今日は何だか肌寒い。本当に春になってくれたと思えてなかった。

北日本では春どころか、まだ冬の真っ只中といった感じだ。自分も過去に山村に住んでた時には、冬には積雪を体験した事はあったけど、3月になっても大雪なんて無かったと思うけどな。
最近の天気予報でも、そんな情報など全く聞かれない。何度もしつこく書くけど、北日本の昨日から今日の天気が本当に信じられない。

北海道では明日までこの天気が続くらしい。北海道や東北の人達でも、3月になってもこんな天気なんて厳しいんじゃないのかな。ただ、この天気に耐えてくださいとしか言える事が出来ない。

北日本の方々、本当にこんな天気にも耐え、頑張ってください。

千葉県柏市で、連続通り魔事件が発生していたが、その犯人である竹井聖寿が5日に逮捕されている。この犯人は何者か、何故通り魔事件を発生させていたのかなどに関心を持っていたが、テレビニュースなどで言われていたが、中学時代に虐めを受け登校拒否を行い、部屋に閉じこもる様になり、人との接触を避ける様になる。

2年前から、個人で住居する様になり、親からの援助と生活保護を受ける様になっていたらしい。そして、竹井聖寿の生活のメインはネットであり、チャットを利用した他者との会話だったらしいが。

虐めによる登校拒否を行う者は多くいるだろう。それにより、人への信頼感を失うと同時に不信感を強く持ち、接触を嫌い閉じこもってしまう者も多い筈だ。だが、閉じこもっているばかりでは何も出来ない。
人との接触が出来ないでいれば、社会復帰も難しい。閉じこもっていた者でも、自ら外に出る様になり、人との接触や交流を活発に行う様に懸命になるんじゃないか。そうする事により、人に対するイメージは変化して行き、孤立から社会の一員として活発な活動を行う様になる。

だが、竹井聖寿は個人生活をする様になりながらも、閉じこもりの生活を続行した。虐めには体への暴力や、精神面を傷付ける暴力があるが、それにより人への不安や不信、精神面の暴力により、自分がどの様な者なのかイメージを植え付けられてしまう事もある。
だが、その様な事ばかりを意識していては社会への復帰は不可能で、人への不信などを取り除き信頼感を取り戻そう、虐めにより植え付けられたイメージである自分への偏見視を削除していかなければならない。竹井にはその様な意識が全く無かったのだろうか。

独立生活を始めてからも、自ら生活の糧を作ろうとはせず、親からの援助や福祉に頼る生活ばかりを送っていた。
独立生活を始めてからも、人との接触を避けようとし、社会への復帰を避けようとしていた。虐めによりどれだけのダメージを受けていたのか知らないが、独立生活を始めようとするならば、人との接触や社会復帰なども積極的に考えていなければならなかった筈だ。
だが、竹井にはその様な意識など全くなかったのだろうな。

親や福祉に対する、単なる甘えだけの生活を当たり前の様に思い、適当な生活を送っていたのかもしれない。

生活で金に困るようになった時からなのだろうか、「金が欲しい」と思い始め突発的に一人の人物を無残に殺傷し、僅かな金銭を押収した。その後も、3人の男性をナイフで脅迫し、手を傷付けたり、財布や車を押収したらしい。

そして、驚いた事に竹井は翌日の取材班にインタビューを受けていて、自分は犯行を目的していたとし、色々と喋っていた。だが、記者によっては異なる発言も行っていたらしく、その目的は何だったのか。臨床心理士の長谷川博一氏は竹井の記者への行動を「アリバイ工作的に虚偽証言をするケースは考えられるが、自ら語ることは通常は考えられない。犯行直後の興奮状態の中、冷静な判断を欠き、『だれかに話したい』という心理が働いたのではないか」と語っているが、犯行直後では無く、既に1日は経っている。
興奮気味であった事は間違い無いだろうが、目撃した者として発言をしている。冷静さを失っているともしているが、言葉を変えてくれ、顔を映さないでくれとも発言していた。決して冷静さを失っていたとは思われない。

竹井のこの時の本当の目的は何だったのだろうか。

警察の事情聴取では、「後悔している」と語るが、被害者への謝罪は無いらしい。そして、社会復讐としてバスジャック、ハイジャックをし東京スカイツリーへの突っ込む事も考えていたと語っている様だ。
社会復讐として、バスジャックとハイジャックを連続して行うとしても、まず不可能だろう。実際に考えていたのでは無く、突発的な発言と思われてならない。社会復讐など基から一切考えてもいなかった。

生活の在り方、犯罪の動機と行動、自分の犯罪行為をメディアへ大雑把に表明する、事情聴取では社会復讐として詰まらない発言をする。竹井のいう社会復讐とは一体何なのだろうか。

どこまでも甘ったれた自己中な惨めな者であり、犯罪意識など持たずに遊び感覚で行った、非常に幼稚で何時までも餓鬼の感覚しか持ち得なかった者ではないのかと思えてしまう。

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